バレンタインの経済効果は1385億円※2017年調べ
こんにちは、mannaka広報の藤田です。
初めて、ブログというものを始めます。
mannakaは、クライアント様と一緒に戦略設計から企画、WEB開発や記事コンテンツなどを創り上げていく『共創マーケティング』を大事にしている会社です。
これから、そんな共創マーケティングやmannakaのほっこりライフに触れつつ、
その他、私が学んだことや、読んでいて為になったり、笑える情報を綴ろうと思います。
徐々に、テーマを絞っていきたいと思います。
前置きが長くなりましたが・・・そろそろ本題に。
今日は「マーケティング」を扱う会社ということで、「マーケットの今」を調べてみました。
さて、2月14日の今日は、バレンタインデーですね！
男性の中には、何か手にされている方もいらっしゃるのでしょうか？
そわそわしますね(笑)
そんなバレンタインデーの経済効果がふと気になり調べてみました。
そのところ、昨年は前年比約3％増の約1385億円とか。
理由は、様々ありますが・・・
時代とともに恋人へのプレゼントだけでなく職場の上司や先輩、同僚などへ贈る「義理チョコ」、同性の友人に贈る「友チョコ」、家族に贈る「ファミチョコ」、お世話になった人に贈る「世話チョコ」、さらに自分へのご褒美で贈る「自分チョコ」「ご褒美チョコ」市場が急伸していることが大きな要因と考えられます。
昨日のFacebook投稿でも触れましたが、
今年は義理チョコと本命チョコ、どちらが多いのでしょうね。笑
ただ、そもそも「女性が男性にチョコレートを贈る」のは日本独自の在り方です。
ご存知でしたか？
起源は、1958年頃。
第二次世界大戦後まもなく、流通業界や製菓業界の販売促進のために普及が試みられ、
1970年代後半に、「女性が男性に対して、親愛の情を込めてチョコレートを贈与する」という現代の日本型バレンタインデーの様式が成立したようです。
このように、日本独自の様式へと発展してきたからこそ、経済効果にも繋がっているのですね。
楽しいバレンタインデーとなりますように:)
（これまでの参照元：Wikipedia、一般社団法人日本記念日協会）
